講師 津村 卓（地域創造プロデューサー）
変更に対する柔軟なマネージメントが必要
今回は「プロデュース事業」の予算の立て方について整理する。「パッケージ事業」については、制作団体から一定価格でステージを買い取るため、作品をつくるための製作予算を組み、管理を行う必要はないが、「プロデュース事業」ではこれが必要になる。製作予算以外は、基本的にパッケージ事業の予算項目と同じなので、今回は「演劇作品の製作に係る予算」を中心に解説したい。
●プロデュースの主体と企画内容
一口でプロデュース事業といってもその内容は千差万別であり、あらゆる可能性が考えられる。例えば、企画で生きた鯉を使うとすると、買うか借りるか、ペットショップに協賛してもらうか、死んだ場合のリスクは？ 等々さまざまな選択肢があり、そういったことがすべて業務の内容と予算に跳ね返ってくる。
ちなみにこれまで私がプロデュース業務の中で調達した変わりダネは豚の頭だった。作品を製作するということは、こういう現場レベルで物事に携るということであり、予算を組む上でも柔軟性、即応性、決断力、実行力のある体制が求められる。そのために重要な役割を果たすのがプロデューサーである。
公立ホールがプロデュース事業を行なう場合、プロデューサーがホールに所属しているとは限らない。個人や制作会社、あるいは劇団のようなプロダクションにプロデュース業務を委託するケースも多い。それよってホールの役割が異なってくるため、実際のプロデュース業務の主体がどこにあるのかを見極めてから事に当たる必要がある。いずれにしても作品製作に係る予算組みは、プロデューサーの責任事項となる。
●演劇作品の製作に係る予算
◎予算項目
演劇の制作会社が使っている予算書を元に作成した予算項目のサンプルが右頁の表である。通常、「文芸費（作品のプランナー関係の費用）」「舞台費（舞台上のセット・衣裳をはじめ、出演料以外で実際の上演に必要な費用）」「出演料」「制作費（プロダクションのマネージメントのために必要な費用）」の4つに分けられる。詳細項目については、例えば、著作権関係の費用をどこで計上するかなどの決りがあるわけではなく、プロデュース内容によって変わってくるので適宜必要な項目を挙げて予算化する。
公立ホールのプロデュースでは入ってこないこと多いが、通常は「稽古場代」と「劇場費」が大きな負担になってくる。また、演劇製作は稽古期間が1、2カ月と長いため、ホールの技術スタッフが管理業務とプロデュース業務を両立させることは人員的に難しいので、どちらかをカバーする増員用の予算を計上しておくことを忘れてはいけない。
また、予算をつくる段階では、演出プランの詳細はほぼ未定の状態。全体の予算規模にもよるが、製作途中での変更に対応するため総製作費の1割程度の予備費を見積もっておく必要がある。
企画内容によっても全く異なるので一概には言えないが、製作費の内訳は、広報宣伝費も含めた総製作費の2割が劇場費、4割が舞台費、1割が広報宣伝費、1割が予備費ぐらいのバランス。アマチュアのように出演料がゼロになると7、8割が舞台費になるし、逆に出演料が突出するケースもある。いずれにしても、常に全体を意識しておくことは必要だろう。
●予算枠のマネージメント
こうした製作予算は、必要な予算を積み上げて作成するというより、企画に応じたプロダクション規模を割り出し、それに応じた予算枠をつくって、その中でマネージメントしていく。
予算枠の作成は、企画をつくる段階から始まる。表現者（プランナー）とプロデューサーが企画を立ち上げ、その企画の核の部分を具現化するための大ざっぱな座組（どういう作品を、どういう出演者・プランナー・スタッフで、どこで上演するか）を考える。
この段階では、キャストも演出や美術プランの詳細も未定だが、「出演者は何人か」「美術プランはどの程度のものか（企画内容とプランナーの顔触れによって予測する）」によっておおよそのプロダクション人数（スタッフ、出演者込みの総数）を割り出す。また、ツアーを行なうかどうかも予算組みには重要な要素なので初期の段階で判断する。
座組、プロダクション人数、旅公演の有無によっておおよそどのぐらいの予算規模になるかを想定し、加えて、座組からどのぐらいの興行収入が見込めるかを折り込んでチェックし、第一段階としての大まかな総製作費を作成する。それをベースに、個別に交渉を重ね、キャスト等が決定してから第二段階の予算組みをつくる。チケット価格も含めた公演の詳細が決るまでに予算が確定できているのがベストである。
ただし、稽古に入ってから（公演の1カ月前ということ）演出プランが固まるため、演劇製作の予算には変更がつきものとなる。稽古途中で生バンドを使いたいとなると、プロダクション人数が5人、10人と増え、数百万円単位で予算が変わってくる。プロデューサーとして作品づくりを優先させつつも、どういう変更がどういう影響を及ぼすかを的確に判断し、予算管理を行なうことが肝要となる。
●契約
すべての詳細が確定した段階で、見積りが必要なものは見積りをとり、予算を確定しながら個別に契約を結ぶ。二次利用権についても契約書に盛り込んでおこう。なお、再演の場合は改めて契約を行い、プラン料も再度発生するので留意すること。
製作予算項目
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文芸費
［原稿料・上演料］参考として劇作家協会の基準もある。基本的に1作品いくらで支払う。新作、旧作、ネームバリュー等を考慮して算出。
［演出料］基本的に1作品いくらで支払う。企画の打ち合せ段階から考えると、通常延べ2カ月程度の拘束を前提とし、ネームバリュー、実績等を考慮して算出。有名な演出家の場合、市場としての相場がある。
［音響・照明・美術プラン料］1作品いくらで支払う。ネームバリュー、実績等を考慮して算出。
［スタッフ人件費］人数×拘束日数×単価。ポジション（チーフ・スタッフ）や地域によって単価の相場が異なる。地域によっては同業者の組合が標準価格を提示しているところもある。
出演料
原則として単価×ステージ数×人数。1ステージいくらで支払う。稽古拘束に対する出演料は発生しない。従ってステージ数が少ない場合は考慮が必要だが、逆に多い場合は交渉する余地がある。ネームバリュー、キャリア、作品への貢献度等を考慮して算出。有名なキャストの場合、市場としての相場があり、事務所の提示額で契約することがほとんど。古典芸能等では特別な慣習があるので注意が必要。